家づくりの話
ZEH住宅について
What’s Net Zero Energy House?次世代型省エネ・環境志向の家「ZEH住宅」の魅力
横浜市港北区の柏倉建設は、高気密・高断熱の住まいづくりを得意とする地域密着型のハウスビルダーです。
弊社では、高気密・高断熱住宅の進化系とも言える「ZEH住宅（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」についても
多くのお客様にご提案しています。
こちらでは、住まいにおけるエネルギー収支をゼロにする、省エネ・環境志向の注文住宅「ZEH住宅」についてご案内します。
ZEH住宅とは
「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」を略した言葉で、ZEHは「ゼッチ」と読みます。このZEH住宅は、住まいの断熱性・省エネ性を高めることに加え、太陽光発電などによるエネルギー創出（創エネ）によって、年間の一次消費エネルギー量（空調・給湯・照明・換気）の収支をプラスマイナス「ゼロ」、もしくはプラスにする住宅のことです。
「使うエネルギー」よりも「創り出すエネルギー」のほうが多ければ、空調・給湯・照明・換気などに消費するエネルギー量をプラスマイナス「ゼロ」もしくはプラスにすることができます。環境にも人にもやさしい未来型の住まいを実現できる――それがZEH住宅です。
ZEH住宅を取り巻く現状
地球温暖化ガスの排出量削減が世界的な課題となっている今日では、わが国においても住宅の省エネルギー化は最重要課題のひとつとして位置付けられています。ZEH住宅はまさにこうした趣旨の下、経済産業省が主導するする国家プロジェクトです。東京五輪が開催される2020年までに、標準的な新築住宅での普及を目指しています。
ZEH住宅への補助金
現在すでにZEH仕様を導入した家づくりに対して、国は補助金を出すなどして普及を促しています。この制度がスタートしたのは2012年ですが、それから約8,500を超えるケースで補助金が交付されました。
なお、補助対象となる条件は①申請者自身が常時居住していること、②専用住宅であること（店舗などの非住宅部分を含まないこと）、③既築住宅の場合は申請者自身が所有していることなどで、賃貸住宅や集合住宅は対象外となっています。こうしてみると、一般的な新築住宅ではZEH仕様を満たせば問題なく補助が受けられるということがわかります。
皆様もこの機会にぜひ、ZEH住宅を検討されてはいかがでしょう。なお、柏倉建設ではオリジナル注文住宅「cococi+style」で、このZEH住宅を導入したモデルをご提案しています。
補助金の額（交付要件を満たす住宅が対象）※2019年4月現在
| 一戸あたり 定額 70万円（定額） |
|---|
| 地域区分・建物規模によらず全国一律 |
Nearly ZEH､ZEHOriented住宅の場合の補助額
交付要件であるエネルギー収支ゼロには達していないものの、基準一次エネルギー消費量から75%以上削減されている住宅についても、Nearly ZEH（準ZEH住宅）もしくはZEHOrientedとして一戸あたり70万円（定額）の補助が受けられます。
【Nearly ZEH補助対象住宅】
・交付要件を満たす住宅
一戸あたり 定額 70万円（地域区分・建物規模によらず全国一律）
【ZEHOriented補助対象住宅】
Nearly ZEHとの違いは
・再生可能エネルギーを未導入でも可
・都市部狭小地(北側斜線制限の対象となる地域)であり､敷地面積が85㎡未満の土地に2階建て以上の建物
蓄電システム導入に対する補助金
補助対象として採択されるZEHに蓄電システム を導入する場合には、補助金額を以下のとおり加算します。・蓄電システムの補助額 : 初期実効容量※1kWh当たり2万円
・蓄電システムの補助額上限 : 補助対象経費※2 の1/3または20万円のいずれか低い金額
※1JEM規格で定義された初期実効容量の内、計算値と計測値のいずれか低い方を適用し、補助額を算出します。
また、補助額計算上は初期実効容量の小数点第二位以下は切り捨てとします。
※2蓄電システムの工事費は、補助対象外とします。
柏倉建設は「ZEHビルダー」です
横浜市港北区の柏倉建設は、ZEH住宅プロジェクトを主導する経済産業省の外郭団体「一般社団法人 環境共創イニシアチブ」（略称：SII）が定めるZEHビルダーです。弊社ではZEHビルダーとして、全受注のうちZEH（Nearly ZEHを含む）の割合を2020年度までに50％以上とする事業目標を掲げ、エネルギー収支ゼロの家づくりをさらに推し進めていきます。
